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人事の視点@人事コンサルタント

就職ナビサイトの実態を知る (2/2)

民間の就職ナビサイトは、単に求人広告を掲載するだけでなく、その裏で動くシステムで、いかに手間なく応募者情報の管理ができ、採用ターゲット層への積極的なアプローチができるか、そこが売りにもなっています。

たくさんの学生に使ってもらうことも重要ですが、それ以上に会社にとってのメリットが優先されます。

お金を払うのは会社です。

したがって、民間の就職情報会社から見たお客というのは、学生ではなく、会社です。

たとえば、最終学歴や出身校により、得られる情報に差がでるシステム。

よく聞く「学歴フィルター」です。

会社説明会の予約システムにも使われます。

A大学の学生はいつでも予約できるのに、B大学の学生がログインすると、なぜかいつも満席で予約ができない。

C大学の学生は、そもそも説明会の予約画面すら表示されないと。

ネットサービスでよくある、利用者によって情報を出し分けるIT技術が、就職ナビサイトでも普通に使われているのです。

国公立や私立、理系文系、学校名、専攻、性別など、本人の属性別に情報の出し分けが可能なのです。

もちろん、使うか使わないか、どのような設定するのかは、その会社の採用担当者の判断次第ですが、就職情報会社はそうしたシステムをサービスとして提供しているのが実態です。

高校生以下の新卒採用については、国(ハローワーク)が窓口となり、一定のルールに基づいて行われていますが、それ以外の新卒採用は、このようなビジネス化された仕組みで行われているのが実態です。

「誰を採用するか」については、当然、その会社の自由裁量によるわけですが、それ以前の、求人情報など就職に関する情報の提供については、本来、公平公正であるべきであると思うところです。

だからといって、就職ナビサイトを使わずに就職活動をすることはリスクが大きいです。

大切なのは、実態は事実として受けとめ、惑わされない自分で、冷静に対処していくことです。

社会にへの参画意識が高まるのも就職活動であり、社会の理不尽さに悩むのも就職活動です。

就職活動では、迷っても、悩んでも、立ち止まらず、とにかく進むことが大切です。

ときに、割り切りと開き直りも必要です

就職ナビサイトでいえば、就職ナビサイト中心の、ナビありきの就職活動にならないよう常に意識しておくこと。

そして、ナビに使われる、のではなく、ナビをうまく利用してやる、というぐらいの心構えを持っておくことです。